平成31年度 院長挨拶

井口東郎ごあいさつ

院 長  井 口  東 郎

新しい年度がスタートしましたので、今後の地域連携をさらに緊密にしていただくために、共済病院の目指す方向性を皆様にお知らせいたします。

医療の世界は激動の時代を迎えており、一歩舵取りを誤れば病院存立の危機に繋がりますので、地域の医療機関との連携を要とした安定した経営基盤の構築が求められています。そういった中、各医療圏の医療事情に応じた地域医療構想を策定するために県単位あるいは医療圏単位で会議の場が設けられており、佐世保県北医療圏においてもこの作業が進行中です。本医療圏では急性期病床が過剰となってはいますが、佐世保市にある4つの基幹病院には急性期医療を担ってゆくことが義務づけられています。また、本医療圏では回復期病床の不足ならびに慢性期病床の過剰も指摘されてはいますが、共済病院では地域包括病棟を併設しているためでしょうか、回復期病床の不足よりはむしろ回復期以降の在宅医療を含めた慢性期病床の不足を実感している次第です。本医療圏における病床機能の調整には今後も紆余曲折が予測されますが、地域住民の期待に応えられる医療を提供できる体制の早期実現に向けて、行政ならびに地域の医療機関が協力して一定の方針を策定できるように努力して参ります。佐世保の4つの基幹病院が急性期医療を担ってゆくことは先述しましたが、本医療圏における診療の効率化といった観点から各病院間の役割分担(棲み分け)が求められています。ただ、この4病院間では、診療分野に多少のオーバーラップはみられますが、既に役割分担ができており、新たな取り組みをせねばならないといったことはないようです。

このような佐世保県北医療圏の医療事情を鑑み、佐世保共済病院は、国民の二人に一人が罹患するがんの診療(消化器外科および腫瘍内科)、高齢化社会でさらなる増加が見込まれる骨折の診療(整形外科)それに佐世保県北医療圏における開業医の高齢化で担い手不足が懸念される周産期医療(産婦人科および小児科)を3本柱に据え、診療機能の充実を図ってゆく所存です。また、今の医療はチームで成り立っており医師とそれ以外の部門との協働なくして病院の業務をまっとうすることはできません。共済病院では「医療の質の担保」という点で職員の間には既に意識付けができており、今後も患者さんに寄り添った医療を提供して参ります。

今年度は元号が変わるという日本国にとって大きな節目を迎えますが、佐世保共済病院は今後も地域医療に貢献すべく職員が一丸となって頑張って参りますので、地域の医療機関におかれましては今後とも温かいご支援をよろしくお願い致します。